【TV市場】IHS Markit、中国では2020年にかけ4K/8K中心と予測

＜2017年3月8日発表（ロンドン）＞英調査会社IHS Markit(Nasdaq: INFO)はCable Europe 2017開催前に発行したホワイトペーパーで、中国が4K TV市場での優位を維持し2017年にはTV出荷全体の42%が4Kパネルを搭載する見通しであることを明らかにした。
　同ホワイトペーパーによると、2016年には2500万台を超える4K TVが中国で出荷された。また、2020年までにはこの数字が2倍近くの4400万台に増加、後に続く西欧と北米、両地域での出荷台数の合計と同等となる見通し。西欧では2016年の4K TV出荷台数が800万台以上であったが、2020年には1900万台に増えると予測されている。北米では2016年の1170万台から2020年には2590万台へと2倍以上に成長する。
　「4K TVに関して言えば、中国は世界の他の地域とは異なる軌跡を描いている。中国では4Kではない大画面TVを買うのが難しくなってきている。日本のセットメーカーも、特に国内市場向けで4K製品群への切り替えに積極姿勢を示しているが、4Kに対応するには小さい画面を好む消費者もいるため、日本での4K TV出荷は制約されている」とIHS Markitのプリンシパル・アナリストであるポール・グレイ氏は解説している。
　同氏はさらに「液晶ディスプレイ業界ではアグレッシブな争いがピクセル競争に拍車を掛けています。パネルメーカーはロードマップや製品計画に8K製品を加えており、中国の新たな液晶ラインでの生産開始によりその動きは加速していく」と述べている。
　IHS Markitのホワイトペーパーでは8Kに向けた課題もいくつか指摘している。ピクセル密度が高くなるにつれ、超大画面か短い視距離のいずれかが必要になる。
　中国では新し物好きの消費者が新機能を欲しがる傾向にあることから、8K製品出荷でも中国が優勢になる見通し。また、中国の8K TV市場では値頃感のある65インチが中心になると見ている。日本は2020年に8K放送開始の予定だが、ほとんどの地域では当面、8Kビデオコンテンツが珍しい状況が続くと見られる。